近年、地震に対する防災意識が高まってきており、住まいの安全性や耐震性に不安を抱いている方も多いかと思います。どんな家がリフォームをするべきか、耐震には種類があるのかなど、気になる情報を紹介します。費用の相場も掲載しているので、ぜひ参考にしてください！
耐震対策には種類がある
地震の影響を緩和するための対策を、一括りで耐震対策と呼んでいますが、耐震対策は大きく分けて3つの種類があります。耐震リフォームをする前に、まずはどのような違いがあるのかを知りましょう。
耐震
柱や建物全体を支える梁（はり）、壁など建物に関わる基礎を固定・補強することで、大きな地震がきたときに建物の倒壊を防ぐ方法です。金物を使用して強度を得る方法もあり、家自体が頑丈になる一方で、揺れ（振動）に対する対策ではないため地震の衝撃がダイレクトに伝わります。
冷蔵庫をはじめとする大型家電や家具の固定や、家の強度を金物で上げる場合は、地震のたびに金物が緩むことも考えられます。
免震
地面と家の間に免震装置を設置することで、揺れを軽減する方法です。3種類の耐震工事の中でも地震による建物への負担軽減率が高く、家具などの転倒被害も少ないと言えるでしょう。しかし、導入にかかる費用が数百万円と高額であることがデメリットです。そのため、一般住宅では耐震工事や制震工事を行う傾向にあります。
制震
基礎を固定し、ダンパーというバネやゴムを用いて振動や衝撃を吸収、緩和を目的とした方法です。耐震よりも壁のひび割れや損傷などの被害を防げるメリットがあり、免震工事よりも安価で工事を行えます。
また、耐震では地震のたびに金物が緩む可能性もありますが、制震ではダンパーを使用しているためその心配もありません。
耐震リフォーム費用と施工内容
耐震リフォームは、施工内容によって費用が大きく変わります。決して安い費用ではありませんが、家の倒壊をはじめ甚大な被害を回避するためにも、地震への備えはできるだけ不足がないようにしたいものですね。一二三工務店では、お客様の予算に応じた耐震対策をご提案しています。紹介する費用の相場を参考に、ぜひお気軽にご相談ください。
費用は【約100万円～150万円】が相場
耐震リフォームの費用は、一般的に100～150万円が相場と言われています。20万円ほどで済む場合もあれば300万円以上かかってしまう場合もあり、補強の仕方や築年数、補強する壁や床面積などによって費用が変動しやすいので注意してください。
部分的耐震リフォームなら【約20万円～】可能
全体的な耐震リフォームが難しい場合、まずは部分的な耐震リフォームを検討してみましょう。部分的な耐震リフォームは、家の一部分だけ耐震補強をしたい人にもおすすめです。
【約20～25万円】（筋交いの設置）
既存の柱と柱の間に、部材を斜め、またはクロス状に入れて建築物の構造を補強する方法です。筋交い、ブレースとも呼ばれており、接続用金具を設置することで床面が補強され、地震の横揺れに備えることができます。壁の配置バランスが悪く、倒壊の心配がある家におすすめです。
【約25～50万円】(耐震パネルの設置)
壁材を一度取り払い、内部に耐震パネルを設置します。パネルの上から防水シートを貼り、新たな壁材を設置します。地震は柱を中心に力が伝わるため、耐震パネルを設置することで家にかかる力を分散できます。
この他にも耐風対策や、断熱効果が備わっているパネルにすればより快適な家にできるため、耐震以外の機能も家に加えたい人におすすめです。
【約40～50万円】（ダンパーの設置）
ダンパーには種類があり、費用はダンパー1本、一か所の施工単位で計算される傾向です。ダンパーは1本あたり約3万円、物により1本で約10万円する製品など費用もさまざま。
また、ダンパーは種類ごとに設置する本数が異なるため、坪数によっては安価なダンパーのほうが高くなってしまうケースもあるため注意が必要です。
【約80～150万円】（屋根の軽量化）
壁面や耐震装置を設置する以外にも、屋根の軽量化で地震の被害を軽減できます。そろそろ屋根塗装の頃合い、瓦が古くなっているなど、何かしらの劣化の兆候がみられる場合は、屋根を一新するのも良いでしょう。
一二三工務店では現地調査も行っています。費用も屋根塗装とあまり変わりがないため、どちらにするか迷う場合はぜひ一度ご相談ください。
耐震リフォーム費用の補助金や減税制度の一例
一定の条件を満たせば、耐震リフォームは国や自治体による補助金や減税制度を受けられます。高額な費用を抑えられる可能性があるので、お住まいの自治体に確認してみましょう！
耐震改修工事に対する補助金
耐震改修工事は、ほとんどの自治体で補助金を受けられる制度を設けていますが、条件にはバラつきがあります。今回は、耐震工事の補助金制度によくある条件を紹介します。
【利用条件例】
・申請する市に対象の物件がある
・耐震診断により基準値を満たしていない
・昭和56年5月31日以前（旧耐震基準の時）に建てられた住宅である
・市民税や固定資産税などを滞納していない
・2階以下、木造限定、使用面積数など 自治体により条件が異なります。
【補助の内容例】
・限度額：1戸につき最大40万円、100万円、300万円など自治体により幅あり
・補助率：改修工事にかかる費用の1/2が多く、満65歳以上の人が生活をしている家の場合は2/3など自治体により特例あり。
リフォーム減税が受けられることも
補助金制度以外にも、リフォーム減税が受けられる場合もあります。リフォーム減税には、耐震リフォームやバリアフリーリフォーム、省エネリフォームなどが該当します。減税にあたり、提出する書類などもありますので、詳しくはお近くの窓口または国土交通省のホーム―ページなどでご確認ください。
こんな物件は要注意！耐震リフォームするべき家
地震に耐えられない物件は、早急に耐震リフォームする必要があります。そこで、耐震リフォームが必要な要注意物件をいくつか紹介していくので、現在住んでいる物件が該当しないかチェックしてみましょう！
1．築30年以上経過している
築30年以上経過した物件は、経年劣化により耐震性が下がっているため要注意です。また、1981年以前に建てられた物件は新耐震基準が適用される前なので、現在の物件と比べると耐震性能は低くなっています。
2．災害に遭ったことがある
過去に大地震などを経験した物件は、ヒビ割れや亀裂など見ただけでは分かりにくい部分にもダメージを受けている可能性が高く注意しなければなりません。こうした物件は、傾きが生じやすくなっており、次の大きな地震に耐えきれない可能性があります。
3．構造に不安がある
この他にも、以下のような物件は耐震の必要性が高い傾向にあるため、該当する場合はリフォームをおすすめします。
【1階の外壁面積が少ない】
1階がビルトインガレージや倉庫、または大きな窓がある物件は、1階部分の壁や柱の量が不十分であることから耐震性が低い可能性があります。まだ築年数が浅い場合でも、耐震診断などにより不安があると診断された場合は、部分的な補強を検討してみましょう。
【1階と2階の外壁ラインが違う】
1階と2階のバランスが悪い物件は、耐震性が低くなってしまうため注意が必要です。仮に1階のほうが大きくても、2階の一部が飛び出しているデザインの場合、外壁の下に壁がなく建物全体に負担がかかっている可能性があります。
【地盤が弱い土地に建っている】
地震に弱い物件は、建物の構造だけだと思われがちですが、地盤が関係しているケースもあります。地盤が柔らかく軟弱であると、地震発生時に液状化現象や地盤沈下などが起きる可能性が高いのです。また、大きな地震が起きた際には、土砂崩れのように土地ごと崩れてしまう可能性もあるので危険です。
地盤調査は専門の業者へ依頼しなければなりませんが、セルフ調査として有効なのがハザードマップや土地履歴の確認です。特にハザードマップは住んでいるエリアが危険区域に該当しているかひと目で分かるようになっているので、結果が待てない場合は先に確認してみましょう。
もしものときの避難経路の確認もできるので、いざとなった場合の備えとして、あらゆる視点で防災意識を高めることをおすすめします。
耐震リフォームは一二三工務店へお気軽にご相談を！
一二三工務店では、経験豊富な職人が施工にあたり、過去に行った耐震リフォームの施工事例をホームページにて掲載しているので、耐震リフォームをお考えの方はぜひご覧ください。アフターフォローもお任せください！耐震アップで安心できる家にしましょう！
